すごいぞ！バットマン：ケープド・クルセイダーは何十年にもわたって映画やゲームで二次利用される頼もしいキャラクターです

2020/10/14

「クリエイティブ・エコノミー・ノート」の第1弾によると、バットマン、ドラキュラ、スパイダーマンは過去40年間で世界最大のメディア市場において、映画やビデオゲームの二次利用可能なキャラクターの中で最も利用されたキャラクターのトップ3です。この「クリエイティブ・エコノミー・ノート」は、WIPOのダレン・タン事務局長がフランクフルトブックフェアで発表した新しいシリーズです。

「バットマンは永遠に？重複する商標と著作権の枠組みはコミックキャラクターの二次利用に影響を与えるか？」と題したこのノートでは、1980年から2019年までの米国の映画やゲームにおけるコミックやその他のキャラクターの使用方法を調査しました（附属書1のトップ40リスト参照）。この調査では、キャラクターの所有者が著作権の枠組み（通常はクリエイティブな作品を保護するために使用される）の下でキャラクターを保護する方法に加え、どのようにキャラクターを商標登録するのか、そしてこれが経済的、政策的な観点でどのような意味を持つのかを探っています。WIPOの調査によると、この3つの二次利用可能なキャラクターはこの調査期間中に合わせて約58.9億米ドルの収益を生み出しました。

「バットマンのようなコミックや他の二次利用可能なキャラクターは、子供から大人まで何世代にもわたって楽しませてきました。これは、テクノロジーやプラットフォームが進化しても、これらのキャラクターがそれに適応し人気を維持できるようにするために知的財産制度がどのように役立ってきたかを示す好例です。」「フランクフルトブックフェアは世界の出版界とクリエイティブ産業界を集め、人々を結びつける創造性を称えるWIPOの重要なパートナーであり、このような場で新しい「クリエイティブ・エコノミー・ノート」シリーズを発表できることを非常に嬉しく思います。」とタン氏は述べました。

タン氏は2020年10月1日にWIPOの事務局長に就任しました。彼はフランクフルトブックフェアのJugen Boss会長らとともに、バーチャルイベントで新シリーズを紹介しました。WIPOとフランクフルトブックフェアはこのほど、両機関の間の協力を強化するための合意に署名しました。

フランクフルトブックフェアのJugen Boss会長は、次のように述べています。「メディア産業の融合とデジタル化の影響は、映画業界とゲーム業界が現在驚異的なスピードで発展していることを意味します。したがって、関連するライセンス供与と販売によって生み出される可能性のある収益は莫大です。キャラクターの所有者が自分の作品を安全に保護できるようにするための適切なプロセスを確立することは、これまで以上に重要です。私たち全員が知的財産権を保護する責任があります。この調査結果が、クリエイティブエコノミーの発展の道に光を当てる一助となることを非常に嬉しく思います。」

新しい「クリエイティブ・エコノミー・ノート」シリーズは、クリエイティブエコノミーの進化を実証的に捉え、政策の選択がクリエイティブ業界のパフォーマンスにどのように影響するかを分析しようとするものです。

会議において、WIPOは世界の出版業界に関する年次調査の速報結果についても発表し、今後数年間でより多くのパートナーが調査に参加することへの期待を表明しました。本調査の中で、2019年に貿易、教育の出版に関するデータを発表した国（附属書2）の調査結果は次のとおりです。

• 合計17か国が、貿易部門と教育部門の両方で生み出された売上高とライセンス収入の合計を報告しました。2019年のこれらの収益は合計641億米ドルでした。純利益が最も多かったのは米国（235億米ドル）で、次に日本（161億米ドル）、韓国（62億米ドル）、ドイツ（56億米ドル）、英国（54億米ドル）が続きました。
• 7か国が、2019年の販売チャネル別の貿易部門の収益、つまり実店舗、オンライン、およびその他のカテゴリーの収益の内訳を報告しました。オンライン販売が貿易部門全体の総収入の半分以上を占める国は、スウェーデン（1％）と英国（55.2％）です。米国（43.5％）でも貿易部門の総収入の大部分をオンライン販売が占めています。ただし、2019年のこのようなデータを報告したほとんどの国では、実店舗チャネルによって生み出された収益が、依然として貿易部門の収益の最も高い割合を占めています。来年の2021年の報告では、COVID-19のパンデミックを封じ込めるために2020年に講じられた措置から生じた、さまざまな販売チャネルのウェイトの変化をチャート化して示す予定です。

附属書1

WIPOについて

世界知的所有権機構（World Intellectual Property Organization 、WIPO）は、知的所有権に関する政策、サービス、情報、協力のために設立された国際機関です。国連の専門機関である WIPO は、進化し続ける社会のニーズを満たすため、バランスの取れた知的所有権の国際的な枠組みを加盟国193か国が構築できるように支援しています。また、複数の国で知的財産権を取得したり、紛争解決したりするためのビジネスサービスも提供しています。さらに、新興国が知的所有権の使用によるメリットを享受できるようにするための能力強化プログラムを提供しています。また、知的所有権情報の独自のナレッジバンクへの無料アクセスを提供しています。

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